SoftBank Starlink Directとは？料金・対応機種・できることをわかりやすく解説
2026年7月29日 2026年7月29日
スマホの電波が届かない山奥や海上でも、SMSだけは送れる。そんな時代が、すでに始まっています。
それを実現しているのが、SoftBank Starlink Directです。対応スマホさえあれば衛星と直接つながり、ソフトバンクの地上回線が圏外のエリアでも最低限の連絡ができます。
法人契約でも利用でき、災害対策や現場業務の連絡手段として注目したいサービスです。この記事では、料金・対応機種・できることとできないことを、法人担当者の視点も交えて解説します。
本記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。料金や条件、対応機種は変更される可能性があるため、契約前にSoftBank公式サイトまたは担当営業へ最新情報をご確認ください。
目次
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SoftBank Starlink Directとは？低軌道衛星でスマホがそのままつながる仕組み
答えはシンプル。手持ちのスマホが、Starlink衛星と直接通信してくれるサービスです。専用アンテナも中継機も不要。対応機種でありさえすれば、圏外エリアでもそのまま使えます。
この仕組みを支えているのが低軌道衛星です。従来の衛星通信といえば、高度約36,000kmの静止衛星を使うのが主流でした。一方、SoftBank Starlink Directで利用するStarlink衛星は、高度約340kmという低い軌道を周回し、地上に近い位置から電波を届けます。
軌道が低いぶん電波の往復時間も短く、衛星通信でありながら遅延を抑えやすいのが特徴です。山間部、海上、離島。これまで電波の届きにくかったエリアでの連絡手段として、そして災害時の備えとして、活用の幅が広がりつつあります。
SoftBank Starlink Directの料金
気になる料金は、契約中のブランドやプランによって扱いが変わります。
| 契約プランの分類 | 料金の扱い |
|---|---|
| ソフトバンクの対象スマホ向け料金プラン、ワイモバイルのシンプル／シンプル2／シンプル3など | 基本料金に含まれ、追加料金なしで利用可能 |
| ワイモバイルの一部旧プラン、LINEMOなど | 2026年7月1日10時以降、月額1,650円（税込）のオプション申し込みが必要 |
| ソフトバンク法人契約の一部プラン | 法人向け公式ページでは、2026年11月18日以降に別途有料オプションが必要となる場合があると案内 |
2026年4月10日のサービス開始から同年6月30日までは、LINEMOやワイモバイルの一部旧プランでも申し込み不要・追加料金なしで利用できる期間がありました。ですが、個人向けのLINEMOなどでは、その猶予期間はすでに終了しています。
なお、ソフトバンクの提供開始発表ではLINEMOの法人契約は対象外とされています。法人利用を前提にする場合は、ソフトバンク法人契約の回線条件を確認しましょう。
法人契約の場合は、契約プランや回線の種類によって条件が異なります。複数回線をまとめて契約している企業ほど、回線ごとのプラン確認が重要です。今契約しているプランがどの扱いになるか、公式サイトか担当営業に確認してみましょう。
対応機種と利用条件
利用にあたっては、次の条件をクリアする必要があります。
- 最新ソフトウェアへアップデートしていること
- iPhoneはiOS 26.4以降、AndroidはAndroid 15以降であること
- ソフトバンクが指定する対応機種であること
- 国内の屋外で、ソフトバンクの地上回線やWi-Fiが届かないエリアであること
- 衛星との間に建物・樹木・車内などの遮蔽物がない、見通しの良い場所であること
サービス開始時点では、衛星モード対応機種として82機種が案内されていました。現在は対応機種が順次拡大しているため、導入前には必ず公式の対応機種一覧で確認しておきましょう。
なお、Redmi 12 5G、Redmi 15 5G、Xiaomi 13T Proなど、一部機種ではデータローミング設定が必要です。社用携帯として一括導入している企業では、機種名だけでなくOSバージョンと端末設定までセットで確認するのが安心です。
できること・できないこと
便利な一方で、できることは限られています。できることとできないことを、はっきり分けて押さえておきましょう。
| できること | できないこと |
|---|---|
| SMS・S!メール（MMS）・RCS・国際SMSの送受信 | 音声通話 |
| 緊急地震速報・津波警報・災害／避難情報の一部受信（国民保護情報のみ） | 緊急通報（110番・119番など） |
| 対象アプリでのデータ通信 | 動画視聴や大容量通信 |
対象アプリは順次拡大しており、地図、メッセージ、防災、天気、登山・海上関連アプリなどで利用できる範囲が広がっています。ただし、アプリ内のすべての機能が使えるとは限りません。
SoftBank Starlink Directは、あくまで「地上の電波が届かないときの、最低限の命綱」です。通常のモバイル通信を置き換えるものではない、という点は誤解のないようにしたいところです。
法人契約でもSoftBank Starlink Directは利用できる？
利用できます。ソフトバンクの法人向けページでも、衛星とスマホの直接通信によって、電波が届かないソフトバンク圏外エリアで通信できるサービスとして案内されています。
法人での活用シーンを挙げるなら、次のようなケースが考えられます。
- 山間部や郊外での設備点検・保守・測量作業中の連絡手段
- 建設現場など、地上の電波が不安定なエリアでの業務連絡
- 地震・台風などの災害時における従業員の安否確認
- BCP（事業継続計画）における補助的な通信手段
とはいえ、前述の通りプランによって「基本料金に含まれるか」「有料オプションが必要になるか」は分かれます。複数回線を法人契約している場合は、回線ごとのプランを洗い出し、必要なコストを見積もることが大切です。
Starlink Businessとの違い
紛らわしいのが、ソフトバンクが提供するStarlink Businessの存在です。名前は似ていますが、SoftBank Starlink Directとはまったく別のサービスです。
| 項目 | SoftBank Starlink Direct | Starlink Business |
|---|---|---|
| 必要な機器 | 不要。対応スマホのみ | 専用アンテナ（Starlinkキット）の購入が必要 |
| 主な用途 | 圏外時のSMSや一部アプリのデータ通信 | オンライン会議、大容量データ転送、拠点回線など本格的なインターネット接続 |
| 想定シーン | 緊急連絡・災害時の最低限の通信確保 | 現場や拠点のメイン回線／バックアップ回線 |
一言でいうなら、SoftBank Starlink Directは「今使っているスマホを、いざというときの命綱にする」サービス。対してStarlink Businessは、アンテナを設置して現場や拠点のインターネット回線そのものを衛星でまかなうサービスです。
目的が違えば、選ぶべきサービスも変わってきます。現場の業務連絡を最低限確保したいのか、拠点全体のインターネット回線を用意したいのか、先に用途を整理しておきましょう。
法人で導入する際の注意点
法人での利用を検討するなら、次の3点は押さえておきたいところです。
- 社用携帯として配布している機種が対応機種に含まれているか、事前確認は必須
- プランによってはオプション料金が発生するため、台数が多いほどコスト試算が重要
- あくまで補助的な通信手段。通常業務に必要な通話・大容量データ通信の代替にはならない
すでに社用携帯を運用している企業なら、MDMによる端末管理と合わせて、災害時の連絡ルールにStarlink Directの利用条件を組み込むと安心です。
MDMによる端末管理についてはこちら
また、社用携帯の選定や運用ルールを見直す場合は、端末そのものの選び方や休日・災害時の連絡体制まで含めて整理しておくと、導入後の混乱を防ぎやすくなります。
社用携帯の運用ルールについてはこちら
まとめ
SoftBank Starlink Directは、対応スマホがあれば追加機器なしで衛星と直接通信できるサービスです。法人契約でも利用でき、山間部・海上・離島・災害時など、地上の電波が届きにくい場面で最低限の連絡手段になります。
ただし、契約プランによる料金の違い、対応機種の限定、音声通話や緊急通報には使えない点には注意が必要です。BCP対策や現場業務での通信手段確保を考えている法人担当者の方は、まず自社の契約プランと利用中の端末が対象になっているか、確認するところから始めてみてはいかがでしょうか。
法人携帯の新規契約や機種選定と合わせて検討したい方は、以下の記事も参考にしてください。
法人携帯の契約メリットはこちら
法人向け料金プランの比較はこちら
参考にした一次情報
- ソフトバンク公式「SoftBank Starlink Direct」
- ソフトバンク公式「SoftBank Starlink Direct（法人向け）」
- ソフトバンク株式会社プレスリリース「SoftBank Starlink Direct」を4月10日に提供開始
- LINEMO公式「SoftBank Starlink Direct」
- ワイモバイル公式「SoftBank Starlink Direct」
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